BASE(ベイス)とは?料金・手数料シミュレーション・マーケティング活用法

BASE(ベイス)は、初期費用・月額費用0円から始められるネットショップ作成サービスです。累計260万ショップ以上が開設されており、スモールビジネスを中心に幅広い事業者に利用されています。この記事では、BASEの特徴・料金プラン・手数料シミュレーション・具体的なマーケティング活用法まで、導入を検討する事業者向けに徹底解説します。月商規模別にBASEとShopifyの使い分けも紹介しているので、自社に最適なプラットフォーム選びの参考にしてください。

目次

BASEとは

BASE(ベイス)は、BASE株式会社が運営するネットショップ作成サービスです。「誰でもかんたんにネットショップがつくれる」をコンセプトに、専門的なプログラミング知識やWebデザインのスキルがなくても、オリジナルのネットショップを開設できます。

2026年5月時点で累計ショップ開設数は260万を突破しています。公式サイトでは「ネットショップ開設実績7年連続No.1」と案内されていますが、これは調査条件(調査委託先:マクロミル)に基づく実績表記です。なお、累計開設数は過去に閉鎖したショップも含む数値であり、現在稼働中のショップ数とは異なります。ファッション、食品、ハンドメイド、アート、コスメなど幅広いジャンルのショップが開設されています。

最大の特徴は、スタンダードプランなら初期費用も月額費用も0円で始められる点です。商品が売れたときだけ手数料が発生する仕組みのため、売上が立つまでのコストリスクがありません。個人のハンドメイド作家から、実店舗を持つ中小企業の通販チャネルまで、幅広い規模の事業者に選ばれています。

BASEの運営会社

項目 内容
運営会社 BASE株式会社
所在地 東京都港区
代表取締役CEO 鶴岡 裕太
サービス開始 2012年
累計ショップ開設数 260万ショップ以上(2026年5月時点)

BASEでは具体的に何ができるのか

BASEは単なるネットショップ作成ツールではありません。商品の販売、集客、顧客管理、分析、資金調達など、スモールビジネスのEC運営に必要な基本機能が一通り揃っています。

ネットショップの開設と商品販売

アカウント登録自体は短時間で完了します。用意されたテンプレートに写真やテキストを入れるだけで、見やすいデザインのショップを作成できます。別途サーバー契約やドメイン取得の手間は不要です。独自ドメインの設定にも対応しています。ただし、実際に販売を開始するには、商品登録、送料設定、特定商取引法に基づく表記などの準備が必要です。

商品登録は1点ずつはもちろん、CSVでの一括登録にも対応。物理的な商品だけでなく、デジタルコンテンツ(PDF、画像、音楽など)のダウンロード販売も可能です。

豊富な決済方法

BASEでは「BASEかんたん決済」により、主要な決済方法をまとめて導入できます。個別に決済会社と契約する手間を抑えられる点が特徴です。

決済方法 対応ブランド・サービス
クレジットカード決済 VISA / Mastercard / JCB / American Express / Diners Club
コンビニ決済・Pay-easy セブン-イレブン / ローソン / ファミリーマート ほか
キャリア決済 docomo / au / SoftBank
銀行振込 三井住友銀行への振込
QRコード決済 PayPay
ID決済 Amazon Pay / PayPal
後払い あと払い(Pay ID)

80種類以上の拡張機能「BASE Apps」

BASEの大きな強みが、80種類以上の拡張機能「BASE Apps」です。多くが無料で利用でき、管理画面からワンクリックでインストールするだけで機能を追加できます。一部のAppsは有料、または外部サービスの利用料が別途発生する場合があります。主な機能カテゴリは次のとおりです。

カテゴリ 主なApps
集客・マーケティング SEO設定 / Instagram連携 / ブログ / Google Analytics連携 / メールマガジン / TikTok Shop連携 / YouTube ショッピング連携
販促・顧客育成 クーポン発行 / ポイント設定 / レビュー / 会員限定販売
商品管理・販売方法 予約販売 / 定期便(サブスクリプション) / テイクアウト / デジタルコンテンツ販売 / 抽選販売
ショップデザイン テーマ変更 / HTML編集 / カスタマイズ / バナー設置
配送・運営効率化 送料詳細設定 / 納品書ダウンロード / 送り状一括印刷 / ラベル作成
分析 売上データ分析 / アクセス分析 / Google Analytics設定
越境EC かんたん海外販売(2026年3月〜標準機能化)
AI機能 BASE AIアシスタント(SNS投稿文生成・問い合わせ返信提案・ショップデザイン提案・メルマガAI作成)

資金調達・キャッシュフロー支援

BASEには「YELL BANK」という資金調達サービスが用意されています。将来の売上を前払いで受け取れる仕組みで、仕入れ資金や広告費が必要なタイミングに活用できます。また、売上金をすぐに使える「BASEカード」(プリペイドカード)も発行可能です。振込申請から最短10分で入金される「最速振込」にも対応しています。

BASEはどんな事業者が選択するのが良いか

BASEは「コストを抑えてネット販売を始めたい」事業者にとって、最も導入ハードルが低い選択肢の一つです。ただし、すべての事業者に最適というわけではありません。BASEが向いている事業者と、向いていない事業者を整理します。

BASEが向いている事業者

BASEが特に向いているケース

  • 初期費用をかけずにネットショップを始めたい個人・小規模事業者
  • ハンドメイド作品やオリジナルグッズを販売したいクリエイター
  • 実店舗の商品をネットでも販売したい飲食店・小売店
  • テイクアウトやデリバリーのオンライン注文を受けたい飲食店
  • まずは少量から試験的にネット販売を始めたい事業者
  • Web制作の知識がなく、できるだけ簡単に運営したい人
  • 月商が数万円〜30万円台で、まずは低コストにネット販売を始めたい事業者
  • デジタルコンテンツやサブスクリプション商品を販売したい人

BASEが向いていない事業者

他のサービスの方が適しているケース

  • 月商100万円以上が安定的に見込め、細かいカスタマイズが必要な事業者(Shopifyなどの方が手数料効率とカスタマイズ性で有利)
  • BtoB卸売がメインの事業者
  • 大量の商品バリエーション(数千SKU以上)を管理する必要がある事業者
  • 高度なマーケティングオートメーションやCRM連携が必要な事業者
  • Amazon・楽天のような既存の集客力を活かしたい事業者(BASEは自力集客が前提)

BASEを使うことでできるマーケティングの具体例

BASEには集客からリピート購入の促進まで、マーケティング施策に使える機能が標準搭載されています。ここでは、特に中小規模の事業者が実践しやすい施策を具体的に紹介します。

Instagram連携による集客

Instagram連携Appsを使えば、条件を満たしたショップでInstagram上に商品情報を表示し、BASEの商品ページへの販売導線を整えやすくなります。フィード投稿やストーリーズなど、さまざまな投稿形式で商品を紹介できるため、フォロワーが「欲しい」と思った瞬間に購入導線を提示できます。特にファッション、ハンドメイド、食品などビジュアルが強いジャンルと好相性です。なお、InstagramのショッピングはMeta側の審査や仕様変更の影響を受ける場合があります。

TikTok Shop・YouTubeショッピングとの連携

BASEは2025年7月にTikTok ShopとのAPI連携を開始し、動画内から直接商品を購入できる導線を構築できるようになりました。YouTubeショッピングとも連携しており、動画上に商品をタグ付けしたり、チャンネルページに商品を掲載したりできます。動画コンテンツを通じた販売チャネルの拡大が可能です。

SEO設定による検索流入の獲得

SEO設定Appsを導入すると、各商品ページのmeta description(検索結果に表示される説明文)やtitleタグを個別に設定できます。「商品名+地域名」「商品カテゴリ+用途」などのキーワードを意識した設定を行うことで、Google検索からの流入を増やせます。

ブログによるコンテンツマーケティング

ブログAppsを使えば、ショップ内にブログ記事を公開できます。商品の使い方、素材へのこだわり、制作のストーリーなどを発信することで、検索エンジン経由の集客とブランディングを同時に進められます。商品ページだけでは伝えきれない情報を補完する役割も果たします。

クーポンとポイントによるリピート促進

クーポン発行Appsでは、割引クーポンや送料無料クーポンを作成して顧客に配布できます。初回購入者向けの割引クーポン、一定金額以上の購入に対するクーポンなど、目的に応じた設定が可能です。ポイント設定Appsと併用すれば、購入金額に応じたポイント付与でリピート購入を促進できます。

メルマガ配信による顧客コミュニケーション

メールマガジンAppsでは、過去の購入者やフォロワーに向けてメールを配信できます。新商品の案内、セール情報、季節のおすすめなどを定期的に届けることで、休眠顧客の再活性化やリピート率の向上につなげられます。2026年4月にはAI機能が追加され、テーマや顧客セグメントを入力するだけでAIが件名・見出し・本文を提案してくれるようになりました。

かんたん海外販売による越境EC

2026年3月に標準機能化された「かんたん海外販売」を使えば、国内配送と同じ要領でwant.jpの国内倉庫に商品を送るだけで、海外への販売が可能になります。海外用の送り状や通関書類の作成、多言語での問い合わせ対応、返品対応はすべてwant.jpが代行してくれるため、海外販売のハードルが大幅に下がります。海外注文では、通常のBASE手数料に加えて海外販売に関する利用料や配送関連費用が発生します。最新の費用条件は、BASE公式ヘルプで確認してください。

BASEの料金プラン

BASEの料金プランは「スタンダードプラン」と「グロースプラン」の2種類です。どちらのプランでも使える機能は同じで、違いは手数料の体系だけです。

2つの料金プランの比較

項目 スタンダードプラン グロースプラン
初期費用 0円 0円
月額費用 0円 16,580円(年払い)/ 19,980円(月払い)
決済手数料 3.6% + 40円 2.9%
サービス利用料 3% 0円
合計手数料率の目安 約6.6% + 40円 約2.9%
使える機能 基本機能は共通 基本機能は共通(Appsや外部連携の一部は別途条件・費用あり)

PayPay・Amazon Pay・PayPalでの決済には、上記に加えてシステム手数料相当額1%が加算されます。また、PAY IDアプリからの注文にはBASEの手数料ではなく、別途の手数料体系(決済手数料3.6%+40円+サービス利用料5.9%)が適用されます。

振込手数料と事務手数料

売上金を銀行口座に振り込む際には、振込申請ごとに手数料がかかります。

手数料の種類 金額
振込手数料 一律250円
事務手数料(振込申請額2万円未満) 500円
事務手数料(振込申請額2万円以上) 0円
お急ぎ振込手数料 振込申請額の1.5%
最速振込手数料 振込申請額の3%

振込申請額が2万円以上になるまでまとめて申請するのが、手数料を節約するポイントです。通常の振込申請は10営業日で入金されます。

手数料シミュレーション

BASEの手数料は複数の要素が絡むため、実際にいくらかかるのかイメージしにくい面があります。以下に、商品単価と月間販売件数のパターン別シミュレーションを用意しました。すべてクレジットカード決済、送料は購入者負担、振込手数料は月1回申請を前提としています。

パターン1:単価2,000円の商品を月30件販売(月商6万円)

項目 スタンダードプラン グロースプラン(年払い)
月商 60,000円 60,000円
月額費用 0円 16,580円
決済手数料 2,000円 × 3.6% × 30件 = 2,160円
+ 40円 × 30件 = 1,200円
合計 3,360円
60,000円 × 2.9% = 1,740円
サービス利用料 60,000円 × 3% = 1,800円 0円
振込手数料(月1回) 250円 250円
手数料合計 5,410円 18,570円
手取り 54,590円 41,430円

月商6万円では、スタンダードプランの方が約13,000円もお得です。

パターン2:単価3,000円の商品を月50件販売(月商15万円)

項目 スタンダードプラン グロースプラン(年払い)
月商 150,000円 150,000円
月額費用 0円 16,580円
決済手数料 3,000円 × 3.6% × 50件 = 5,400円
+ 40円 × 50件 = 2,000円
合計 7,400円
150,000円 × 2.9% = 4,350円
サービス利用料 150,000円 × 3% = 4,500円 0円
振込手数料(月1回) 250円 250円
手数料合計 12,150円 21,180円
手取り 137,850円 128,820円

月商15万円でもまだスタンダードプランの方が約9,000円有利です。

パターン3:単価5,000円の商品を月60件販売(月商30万円)

項目 スタンダードプラン グロースプラン(年払い)
月商 300,000円 300,000円
月額費用 0円 16,580円
決済手数料 5,000円 × 3.6% × 60件 = 10,800円
+ 40円 × 60件 = 2,400円
合計 13,200円
300,000円 × 2.9% = 8,700円
サービス利用料 300,000円 × 3% = 9,000円 0円
振込手数料(月1回) 250円 250円
手数料合計 22,450円 25,530円
手取り 277,550円 274,470円

月商30万円では、両プランの差は約3,000円です。この付近が損益分岐点に近い水準です。

パターン4:単価5,000円の商品を月100件販売(月商50万円)

項目 スタンダードプラン グロースプラン(年払い)
月商 500,000円 500,000円
月額費用 0円 16,580円
決済手数料 5,000円 × 3.6% × 100件 = 18,000円
+ 40円 × 100件 = 4,000円
合計 22,000円
500,000円 × 2.9% = 14,500円
サービス利用料 500,000円 × 3% = 15,000円 0円
振込手数料(月1回) 250円 250円
手数料合計 37,250円 31,330円
手取り 462,750円 468,670円

月商50万円になると、グロースプラン(年払い)の方が約6,000円お得になります。

プラン選びの目安

プラン切り替えのポイント

  • グロースプランへの切り替え目安は注文単価によって変動する。低単価商品では月商20万円台から有利になる場合があり、注文単価5,000円前後では月商35万円台後半が目安
  • 注文1件あたりの金額が少ない(数百円〜1,000円台)場合、スタンダードプランの「40円/件」の固定費が効いてくるため、やや早い段階でグロースプランが有利になる
  • 注文単価が高い(5,000円以上)場合は、月商35万円前後まではスタンダードプランの方が安くなる傾向
  • グロースプランは月払い(19,980円)と年払い(16,580円/月)で月額約3,400円の差がある。半年以上利用する見込みなら年払いを推奨

BASEがお得な場合とShopifyの方が良い場合

BASEとShopifyは、どちらも独自のネットショップを作成できるサービスですが、料金体系やカスタマイズ性、想定する事業規模が異なります。ここでは、どちらを選ぶべきかの判断基準を整理します。

料金体系の違い

項目 BASE(スタンダード) BASE(グロース) Shopify(ベーシック)
月額費用 0円 16,580円(年払い) 3,650円/月(年払い)
決済手数料 3.6% + 40円 2.9% 3.55%(Shopify Payments)
サービス利用料 3% 0円 0円

Shopify Basicは、日本向け公式料金ページでは年払いで月額3,650円から利用できます。料金やキャンペーンは変更される可能性があるため、導入前にShopify公式サイトで最新情報を確認してください。

BASEがお得な場合

BASEを選ぶべきケース

  • 月商が25万円以下で、月額費用を0円に抑えたい場合
  • IT知識がなく、できるだけ簡単にショップを開設・運営したい場合
  • まずは副業やテスト販売として始めたい場合
  • PAY IDアプリや「BASEで見つけてもらう」集客導線を活用したい場合
  • 日本語のサポートやヘルプ記事が充実している方が安心な場合
  • YELL BANKやBASEカードなどの資金面のサポートを利用したい場合

Shopifyの方が良い場合

Shopifyを選ぶべきケース

  • 月商50万円以上が安定し、手数料を最小化したい場合(Shopify Paymentsなら決済手数料3.55%、サービス利用料なし、月額費用も3,650円と低コスト)
  • デザインや機能を細かくカスタマイズしたい場合(Shopifyは数千種類のアプリと多様なテーマが利用可能)
  • 本格的な越境EC(多言語・多通貨対応)を展開したい場合
  • 外部サービスとのAPI連携やマーケティングオートメーションを構築したい場合
  • 法人として中長期的にECを事業の柱にする計画がある場合
  • 大量の商品SKUを効率的に管理したい場合

Shopifyの詳しい解説は「Shopify導入ガイド」で紹介しています。BASEとShopifyのどちらが自社に合うか迷っている場合は、併せてご確認ください。

BASEからShopifyへの移行タイミング

BASEのスタンダードプランで始めて、売上が月商50万円を安定的に超え、「もっとカスタマイズしたい」「手数料を下げたい」と感じ始めたら、Shopifyへの移行を検討するのが合理的です。BASEはCSVで商品データをエクスポートできるため、移行のハードル自体は高くありません。

ただし、BASEのグロースプランで手数料を最適化しつつ、月商100万円規模まで成長してから移行するという選択肢もあります。移行にはショップデザインの再構築やURL変更に伴うSEOへの影響もあるため、売上の安定と成長見通しを総合的に判断してください。

BASEでネットショップを作る前に知っておきたい注意点

BASEは導入のハードルが低い分、開設後に「思っていたのと違う」と感じる事業者も少なくありません。事前に知っておくべきポイントを整理します。

BASEは作るだけでは集客できない

BASEはネットショップを簡単に開設できるサービスですが、楽天市場やAmazonのようにプラットフォーム自体が集客してくれる仕組みではありません。開設しただけで自動的にアクセスが集まるわけではないため、Instagram、X、YouTube、ブログ、Google検索、実店舗での告知など、外部からショップへ誘導する導線づくりが必要です。集客施策を何もしなければ、訪問者はほぼゼロのままです。

商品ページの情報量が売上を左右する

商品写真、サイズ、素材、使い方、発送時期、返品条件などが不足していると、購入前の不安が残り離脱の原因になります。特に食品、ハンドメイド、アパレルでは、写真の見せ方と説明文の具体性が購入率に大きく影響します。「欲しいけど、よくわからないからやめておこう」と思わせないだけの情報を揃えることが重要です。

低単価商品は手数料と送料設計に注意する

BASEのスタンダードプランでは、決済手数料に加えて1注文あたり40円の固定費が発生します。単価が低い商品ほどこの固定費の影響を受けやすくなります。たとえば、スタンダードプランで500円の商品を送料別、クレジットカード決済で1点販売した場合、決済手数料18円、固定費40円、サービス利用料15円で合計73円の手数料が発生し、手数料率は約14.6%になります。セット販売やまとめ買い促進、送料無料ラインの設計などで客単価を高める工夫が必要です。

まとめ

BASEは、初期費用・月額費用0円から始められる手軽さと、80種類以上の拡張機能による柔軟性を兼ね備えたネットショップ作成サービスです。2026年5月時点で累計260万ショップが開設されており、個人クリエイターから実店舗を持つ中小企業まで幅広く活用されています。

料金面では、月商が小さいうちはスタンダードプランが有利で、注文単価にもよりますが月商20万〜35万円台を安定的に超える頃からグロースプランの方がコスト効率が良くなる傾向があります。さらに月商50万円以上で高度なカスタマイズや本格的な越境ECを視野に入れるなら、Shopifyへの移行も選択肢になります。

まずはBASEのスタンダードプランでリスクなくネットショップを開設し、Instagram連携やSEO設定、クーポン・メルマガなどのマーケティング機能を活用しながら、売上に応じてプランやサービスを見直していくのが最も堅実なアプローチです。

BASEでショップを開設しても、集客導線や商品ページ、リピート施策が整っていなければ売上にはつながりにくいです。SNS、SEO、メルマガ、クーポン設計まで含めて改善したい方は、専門家に相談するのも有効な手段です。

ネットショップの集客やマーケティング戦略でお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

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小形 洸太

この記事を書いた人

小形 洸太

マーケティングプロデューサー、集客コンサルタント。大学卒業後、店舗マーケティングツールのASPにて、500店の顧客フォロー及び導入支援業務に従事。その後、2009年からコンサルティングを提供開始。助言だけではなく、対策もできるコンサルタントとして活動。主に、マーケティング関連のディレクション業務を行い、オウンドメディア運用、SNSキャンペーン、実店舗の集客支援を実施。

集客の専門家として、ミラサポや信用保証協会専門家、商工会専門家などの立場で事業主向けに助言業務を実施。また、リクルートや第一興行のメディアでSNSを使った集客の記事の監修。

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