飲食店のノーゲストとは?ノーゲストが発生してしまう原因と対策方法

飲食店でよく言われるノーゲスト、ノーゲスとは、1日の客数がゼロだった日のことを指します。飲食店にとっては、営業に費用がかかってしまうため、ノーゲストの日を作らないことがとても重要です。

この記事では、飲食店がノーゲストの日を作らないようにするための基本的な考え方や対策を紹介します。

目次

飲食店のノーゲストの原因と対策

飲食店でノーゲストになる理由は以下の4つです。原則として、どれか1つが原因なのではなく、もともとの集客が足りていないと、集客が苦手な曜日にはノーゲストになりやすいなど複合的な原因で集客が不足します。

  1. 認知度が低いから
  2. わかりづらいほど目立っていないから
  3. 立地が悪いから
  4. 天候不良の日の対策が何もされていないから

認知度が低いから

飲食店の存在そのものが地域で認知されていない場合、顧客は来店する機会がありません。新しい店舗や移転後の店は特に認知度が低い傾向にあります。対策としては、SNS活用やGoogleビジネスプロフィールの登録、ポスティング広告、周辺地域に対する直接的な営業をすることが重要です。

また、大手グルメサイトや地域のポータルサイトへの掲載も効果的です。

特に、Googleビジネスプロフィールに口コミを集中させることで、Googleマップ内で店舗が見つかりやすくなります。iPhoneに搭載されているアシスタントのSiriもGoogleのGeminiを搭載することを決めたため、Googleマップの対策が非常に重要になってきています。

わかりづらいほど目立っていないから

店舗の外観や看板が目立たない、または分かりにくい場所にあると、通行人の目に留まりません。道路から見えにくい、看板が小さい、照明が暗いなどが理由に挙げられます。

改善策としては、看板を大きく見やすくする、外観を魅力的にリニューアルする、のれんや装飾を工夫する、夜間の照明を強化するなどが有効です。

また、わかりづらい通りに立地していると、飲食店そのものが認知されていないことが多いです。そのため、メイン通りの立地に、大きくてわかりやすい看板を設置するのも良い方法となります。

立地が悪いから

交通量が少ない場所、駅から遠い、平日は閑散としているベッドタウンにあるなど、立地条件が悪いと自然と顧客足数が減りやすくなり、曜日次第ではノーゲストになります。

しかし立地を変えることは困難なため、その土地の特性を活かした工夫が必要です。デリバリーサービスの活用、テイクアウト強化、オンライン注文システムの導入などで、来店以外の方法で顧客にリーチします。また、集客が弱い日は集客力があるイベントに催事出店をすることで、ノーゲストを回避することもできます。

立地が悪くても、顧客にとって「わざわざ行く価値がある」と思わせるメニューやサービスの充実が鍵になります。

天候不良の日の対策が何もされていないから

雨の日や悪天候時は、外出を避ける人が増え、来店客が激減してしまう飲食店も珍しくはありません。この場合は、なんの対策もしないとノーゲストにならない方が難しいです。

具体的には、改善策としては、デリバリーサービスの実施、テイクアウトの強化、雨の日限定クーポンの配布などが有効です。また、これらでは集客が難しい場合は、雨の日に限定したサービスや裏メニューを用意しておくと、その裏メニューの人気次第では、ノーゲストを回避することもできます。

また、一番効果があるとされているのは、オンライン予約の導入で、予約客の割合を高めることです。キャンセルポリシーを最初から用意していれば、雨の日をドタキャンの理由にすることができないため、最も有効な対策になります。

飲食店がノーゲストを回避するために特に重要な対策とは?

上記のような対策をしてもノーゲストになってしまうことはあります。

交通手段が電車なのに、徒歩で20分でバスを使わなければならない立地で居酒屋を経営するなどは想像がつかないと思いますが、実際にそういった店舗は存在します。

集客に不利であり、かつ、平日が閑散としやすい住宅地では、人がそもそもいないので、大半の曜日がノーゲストになってしまう可能性があります。

集客には限界もあります。特に、飲食店を開業する時は、立地選びには注意しましょう。

集客が得意な日集客が苦手な日
ビジネス街平日休日
ベッドタウン休日平日
住宅地休日平日は居酒屋などは不向き

人通りや駅からの距離を気にするのは当然のことですが、その立地の属性によって、1週間を通して見ると曜日の人通りが大きく異なるため、曜日によってノーゲストのなりやすさが異なります。

住宅地では、単身者が多いベッドタウンと家族で暮らすことが多い住宅地でも属性が異なります。

ベッドタウンでは、平日の集客が困難です。また、住宅地では、平日に人が全くいなくなるわけではありませんので、居酒屋などは向きませんが、テイクアウトを重視した店舗であれば一定の需要が見込まれます。

例えば、住宅地では、町中華が宅配をすることで繁盛店になっている店舗はあります。これが、ベッドタウンになると、夕飯を自宅で食べるとは限らないので、経営が難しくなります。

開業したい店舗のジャンル次第では、完全に向かない立地などがありますので、開業前に専門家などに相談してみましょう。

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この記事を書いた人

マーケティングプロデューサー、集客コンサルタント。大学卒業後、店舗マーケティングツールのASPにて、500店の顧客フォロー及び導入支援業務に従事。その後、2009年からコンサルティングを提供開始。助言だけではなく、対策もできるコンサルタントとして活動。主に、マーケティング関連のディレクション業務を行い、オウンドメディア運用、SNSキャンペーン、実店舗の集客支援を実施。

集客の専門家として、ミラサポや信用保証協会専門家、商工会専門家などの立場で事業主向けに助言業務を実施。また、リクルートや第一興行のメディアでSNSを使った集客の記事の監修。

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