トレタ予約台帳とは?機能・料金・LINE連携の展望まで解説

トレタ予約台帳は、累計19,000店舗以上の飲食店に導入されている国内シェアの高い予約・顧客管理システムです。飲食店の現場経験から開発されたシンプルな操作性と、99.9%以上のシステム安定稼動が特徴で、個人経営の店舗からチェーン店まで幅広い業態で利用されています。2026年1月にはLINEヤフーによる株式取得が発表され、LINE公式アカウントとの連携を軸にした飲食業種向けSaaSソリューションの中核として位置づけられています。本記事では、トレタ予約台帳の機能・価格・連携POSレジ・今後の展望まで、導入検討に必要な情報をまとめています。
トレタ予約台帳とは?
トレタ予約台帳は、株式会社トレタが開発・提供する飲食店向けの予約・顧客管理システムです。「誰でも使えるツール」をコンセプトに設計されており、画面に従ってタッチするだけで予約の登録・変更ができるシンプルな操作性が最大の特徴です。
飲食店を実際に経営したノウハウから開発されたシステムで、現場のオペレーションに即した設計が評価されています。累計導入店舗数は19,000店以上で、導入後の継続率も99%と非常に高く、個人経営の飲食店から多店舗チェーンまで幅広く支持されています。
2026年1月、LINEヤフー株式会社がトレタの発行済株式の取得を発表し、子会社化を目指すことが明らかになりました。LINEヤフーはトレタ予約台帳を飲食業種向けSaaSソリューションの中核機能として位置づけており、LINE公式アカウントとの連携によって、予約受付から注文(モバイルオーダー)、来店後のCRM(顧客関係管理)までをLINE上でシームレスに完結できる体制の構築を進めています。さらに、2026年6月には飲食店向けパッケージサービス「LINEレストランプラス」の提供開始が予定されています。
| 運営会社 | 株式会社トレタ(LINEヤフー株式会社による子会社化を予定) |
|---|---|
| 累計導入店舗数 | 19,000店舗以上 |
| 料金体系 | 月額制(予約件数に応じた手数料なし) |
| システム稼働率 | 99.9%以上 |
| グルメサイト連携 | 20以上 |
| POS連携 | 10メーカー以上 |
| 主な導入層 | 居酒屋、レストラン、カフェ、焼肉店など幅広い業態 |
| 今後の展開 | LINE公式アカウントとの連携強化、「LINEレストランプラス」(2026年6月提供開始予定) |
トレタ予約台帳ではどのようなことができるのか?(主要機能)
トレタ予約台帳は、予約台帳・顧客台帳・集計分析・Web予約の4つを基本機能として構成されています。ここでは主要な機能を紹介します。
電話予約・ネット予約・グルメサイト経由の予約をすべてトレタ上で一元管理できます。大手グルメサイトを含む20以上のグルメサイトと連携しており、予約情報が自動で台帳に取り込まれるため、転記の手間やダブルブッキングのリスクを軽減します。カレンダー表示やテーブルレイアウト表示で予約状況を確認でき、予約は自動で配席されます。
一度でも来店した顧客の情報はすべて顧客台帳に自動保存されます。注文したメニュー、好み、アレルギー情報、記念日などを記録でき、次回来店時のパーソナライズされた接客に活用できます。POS連携により、注文履歴や利用金額も顧客情報に紐づけることが可能です。
無料でオンライン予約ページを作成でき、送客手数料は一切かかりません。ホームページやSNS、Googleマップからの予約窓口として設置でき、グルメサイトの送客手数料削減にも効果的です。コース予約にも対応しており、お店の運営に合わせた柔軟な予約受付ルールを設定できます。
電話と予約システムを連携させるCTI機能です。電話がかかってきた段階で、発信元の電話番号に紐づいた顧客情報が画面に自動表示されます。来店回数も表示されるため、どのスタッフでも常連客かどうかを瞬時に判断でき、顧客に合わせた電話対応が可能になります。
予約時にクレジットカード情報をお預かりすることで、無断キャンセル対策が可能です。デポジットを事前に支払ってもらう設定もでき、特に繁忙期のノーショー被害を軽減できます。
スタッフの電話での受け答えを録音する機能を搭載しています。「言った言わない」のトラブル防止に役立ち、予約内容の確認にも活用できます。
予約数、キャンセル数、来店回数など、お店の状況をデータで確認できる分析機能を備えています。どのグルメサイトからの予約が多いかなどの流入経路分析も可能で、集客施策の改善に活用できます。
Googleマップの「予約」ボタンやInstagram、LINEからの予約にも対応しています。「Googleで予約」は手数料無料で利用でき、予約導線を増やすことで集客力を強化できます。
LINEヤフーによる子会社化に伴い、LINE公式アカウントとトレタ予約台帳の連携が本格化します。今後はLINE上での予約受付・管理に加え、モバイルオーダー(注文受付)、来店後のフォロー(CRM)までを一気通貫で支援できる体制が構築される見通しです。2026年6月には飲食店向けパッケージサービス「LINEレストランプラス」の提供開始が予定されており、LINEの約1億ユーザー基盤を活用した集客・顧客管理が実現する可能性があります。LINE公式アカウントを既に運用している飲食店にとっては、予約管理との統合による業務効率化が期待できる展開です。
トレタ予約台帳の価格(料金体系)
トレタ予約台帳の料金体系は月額制で、予約件数に応じた手数料は発生しません。利用料金は店舗の規模や必要な機能に応じて個別にヒアリングの上、プランが提案される仕組みです。
初期費用・月額費用ともに公式サイトには具体的な金額が掲載されていないため、導入を検討する場合は直接問い合わせが必要です。
なお、Web予約ページの作成・利用は無料で、送客手数料もかかりません。CTI機能やキャンセル対策機能などはオプションとして別途費用が発生する場合があります。
今後提供予定の「LINEレストランプラス」については、料金体系が別途発表される見込みです。導入を検討する際は、トレタ単体の料金と合わせて確認することをおすすめします。
連携ができるPOSレジ
トレタは10メーカー以上のPOSレジと連携しており、飲食店向け予約システムとしてはトップクラスの連携数を持っています。POS連携により、注文や会計情報を予約データと紐づけて顧客情報を充実させることができ、過去の注文履歴に基づいたメニュー提案やリピーター対策に活用できます。
| POSレジ名 | 提供元 |
|---|---|
| poscube | 株式会社フォウカス |
※上記は公式発表で確認できた連携POSの一部です。トレタは10メーカー以上のPOSレジと連携しています。なお、LINEヤフーは飲食業種向けにPOSシステム(販売管理システム)の提供も予定しており、今後の連携先が拡充される可能性があります。連携可能なPOSの最新情報は、トレタ公式サイトからお問い合わせください。
集客のカチプロから一言
トレタ予約台帳の導入が向いている飲食店
トレタ予約台帳は、幅広い業態の飲食店に対応していますが、特に次のような条件に当てはまる場合に導入効果が高くなります。
まず、紙の台帳から初めてデジタル化を進めたい飲食店です。トレタは「誰でも使える」をコンセプトに設計されており、ITに不慣れなスタッフでも短期間で操作を覚えられるため、導入時の教育コストを抑えられます。
次に、複数のグルメサイトを利用しており、予約管理に手間がかかっている飲食店です。20以上のグルメサイトとの連携で一元管理が実現し、転記ミスやダブルブッキングを防げます。
さらに、LINE公式アカウントを既に運用している、または今後活用を検討している飲食店にとっては特に注目すべき選択肢です。LINEヤフーとの連携強化により、予約管理とLINEを通じた顧客コミュニケーション(リマインド・再来店促進・クーポン配信など)を一体で運用できる体制が整いつつあります。
なお、インバウンド対応が最重要課題の場合や、23言語対応が必要な場合は、TableCheckの方が対応力が高い場合があります。自店舗の優先課題に合わせて比較検討することをおすすめします。
まとめ(トレタ予約台帳の導入を検討する際のポイント)
トレタ予約台帳は、使いやすさと安定性を重視した予約管理システムで、業態を問わず幅広い飲食店に対応できる汎用性の高さが強みです。
加えて、LINEヤフーによる子会社化と「LINEレストランプラス」の提供開始により、LINE公式アカウントとの統合的な活用が現実的な選択肢になりつつあります。特にLINEを集客・顧客管理に活用している飲食店、またはこれから活用を始めたい飲食店にとっては、今後の展開を注視しながら導入を検討する価値があります。
料金は公開されていないため、まずは公式サイトから資料請求を行い、自店舗の規模と必要な機能に合った費用感を確認しましょう。予約システム全体の選び方や他社サービスとの比較については、以下の関連記事も参考にしてください。
※本記事の情報は2026年4月時点のものです。LINEヤフーによる子会社化の手続き状況や「LINEレストランプラス」の提供内容は今後変更される可能性があります。最新情報はトレタ公式サイトおよびLINEヤフーの発表をご確認ください。

飲食店を実際に経営したノウハウから開発された予約管理システムで、使いやすさに優位性があります。TableCheckは早期にインバウンド対応・ノーショー対策をしていた関係で、高級レストランのシェアが高いですが、トレタはより幅広い層に支持されている傾向があります。