5:25の法則とは?ビジネスで使えるマーケティング用語解説

ビジネスを経営する上で、顧客を増やすための「集客」はとても重要です。しかし、実は新しい顧客を獲得することよりも、すでにいる顧客を大切にして維持することの方が、はるかに効率よく利益を増やせることをご存じでしょうか。
今回解説する『5:25の法則』は、この「顧客を維持すること」の重要性をわかりやすく示したマーケティング理論です。
5:25の法則とは?
『5:25の法則』とは、「顧客が離れていく割合(これを離反率と呼びます)を5%改善すると、企業の利益率が25%改善される」というマーケティングの考え方です。この法則は、有名なマーケティング専門家であるフィリップ・コトラー博士が広めた理論として知られています。
なぜこのようなことが起こるのでしょうか。その理由は、新規の顧客を集客するためには、すでにいる顧客に継続的に購入してもらうよりも約5倍ほどのコスト(費用)がかかるから(1:5の法則)です。つまり、新規顧客を獲得するよりも、今いる顧客との関係性を良好に保ち、長く利用してもらう方が、同じ売上でも利益が大きくなるということです。
特に中小企業など限られた予算内で経営を行う場合、この『5:25の法則』を意識して取り組むことで、無駄なコストを抑えながら利益率を高めることができます。
5:25の法則は具体的に何を目的に活用されるか?
『5:25の法則』は主に、「企業が効率よく利益を増やすこと」を目的として活用されます。新しい顧客を集客するためには広告費や宣伝費など多額の費用が必要ですが、すでにいる顧客が満足して継続的に商品やサービスを利用してくれれば、その分の費用が節約できます。
また、この法則は「顧客との良好な関係づくり」を進めるためにも役立ちます。既存の顧客が満足し続ければ、その人たちは自然と周囲にも良い評判を広めてくれます。その結果として、新規顧客も自然と集まってきて、さらなる集客効果につながります。つまり、『5:25の法則』は企業が安定的かつ効率的に成長するための重要な指標となります。
5:25の法則を活用する具体例
ここでは、『5:25の法則』を実際にビジネスで活用する具体例をご紹介します。身近な事例から順番に見ていきましょう。
小売店でポイント制度や会員限定サービスを導入する
スーパーやドラッグストアなどのお店では、「ポイントカード」や「会員限定割引」などがあります。これらはまさに『5:25の法則』を活用した施策です。このような仕組みがあると、顧客は「次回も同じ店で買い物をするのがお得だ」という気持ちになります。
その結果、お店側は新規顧客獲得(集客)のための広告費などのコスト削減につながり、高い利益率が期待できます。
飲食店で常連顧客向けの特別サービスを行う
お店側が常連顧客一人ひとりの好みや誕生日などを覚えておき、「いつものお料理をご用意しましょうか?」と声掛けしたり、「お誕生日なので特別デザートをご提供します」といったサービスをすると、顧客は自分が大切にされていると感じます。このような取り組みによって、お店への愛着が高まり、離反率が下がります。
ネットショップ(ECサイト)でリピート購入促進施策を行う
一度商品を購入した顧客にはメールマガジンなどで定期的に情報提供したり、その人に合ったおすすめ商品情報を提供したりします。こうした工夫によって、一度利用した顧客が再び購入(リピート)しやすくなります。その結果、新規集客コスト(広告費)が抑えられ、高い利益率につながります。
法人向けビジネス(BtoB)で担当者による丁寧なフォロー体制
自社の商品・サービスを利用している企業には専属担当者(営業担当者)をつけて定期的に訪問し、「困っていることやご要望はありませんか?」と丁寧なフォローアップ対応をします。このような対応によって相手企業との信頼関係が深まり、その企業との取引期間が長期化します。その結果、新規取引先獲得コスト(集客費用)が抑えられ、高い利益率につながります。
まとめ
本記事では、『5:25の法則』についてわかりやすく解説しました。ここまで説明した内容を整理すると以下になります。
- 『5:25の法則』とは、「顧客離反率」をわずか5%改善すると企業全体の利益率が約25%向上するというマーケティング理論。
- 新規顧客獲得には既存顧客維持より約5倍ものコストがかかるため、この考え方が成り立つ。
- 小売業・飲食業・ネットショップ・法人向けビジネスなど、多様な業種で活用可能。
- 顧客との良好な関係づくりによって自然な形で新規集客にもつながる。
- 経営者としてこの法則を理解し、自社ビジネスへ取り入れることで効率よく利益アップできる。
概要
『5:25の法則』とは、「顧客離反率」をわずか5%改善すると企業全体の利益率がおよそ25%向上するというマーケティング理論です。この考え方は、新規顧客獲得より既存顧客維持コストが低いため成り立ちます。ポイントカード制度や常連向けサービスなど具体的施策で活用でき、良好な関係づくりから自然な新規集客にもつながります。経営者として理解し、自社戦略へ取り入れることで効率よく利益アップと安定的成長につながります。
最終更新日 2025年3月20日