【自動計算】家賃から飲食店の適正月売上と各種経費の目安を出力するフォーム
家賃を基準にした計算フォームは、新たに店舗を出店する際に非常に有用なツールです。
出店予定の物件の家賃を入力するだけで、売上目標や各経費の目安を簡単に算出することができます。このフォームを使えば、家賃が売上の10%以内に収まるように、また、FLコストや水道光熱費、販促費、減価償却費・支払金利などの経費が適切な範囲内に収まるように、売上目標を設定することができます。
さらに、利益が売上の10%以上確保できるかどうかも一目で確認できます。このような逆算方式の計算フォームを活用することで、出店前の事業計画の作成やコスト管理が容易になり、新規店舗の成功確率を高めることができるでしょう。
家賃を入力してください（円）:| 項目 | 金額（円） | 売上に対する割合 |
|---|---|---|
| 売上 | 100% | |
| FLコスト | ||
| 家賃 | ||
| 水道光熱費 | ||
| 販促費 | ||
| 減価償却費・支払金利 | ||
| 利益 |
算出できる経費
算定計算式はあくまで目安で表示されたものです。例えば、家賃の20倍の月商を出しているような飲食店では、設定割合が異なります。
売上
月商を算出します。家賃が売上の10％以下を目安にしているため、出力された数値は最低値です。
FLコスト
FLコストとは、食材（原価）と人件費の合算です。業態によって異なりますが、60％以下が目安とされています。最近はどちらも高騰しているため、売上を上げたり、付加価値をつけて利益率を高める工夫、最低稼働人数を減らせるようにDX化することが求められています。
| FL比率 | お店の状況 | 対応策 |
|---|---|---|
| 50％以下 | 経営は非常に順調 | – |
| 50～55％ | 経営は順調 | – |
| 55～60％ | 経営に多少不安あり 物価や人件費高騰でレッドライン | 目標達成が難しいかもしれない |
| 60～65％ | 経営は厳しい状態 | 人件費・食材費の管理を見直す必要あり |
| 65％以上 | 経営状況は非常に厳しい | 事業継続が難しい可能性あり |
水道光熱費
水道、ガス、電気の料金を合算した費用を算出します。この数値は最高値です。
販促費
販売促進に関わる費用を算出します。この数値は最高値です。広告費がここに含まれるわけですが、新規顧客の獲得は、良くても10％程度かかってしまうことが多いです。そのため、新規顧客をリピーター化するために、お金をかけなくてもいつでも連絡がつくようにLINE公式アカウントに登録してもらったり、簡単にお店の予約ができるように予約システムとLINE公式アカウントを連携したりして利便性を高める対策が重要になります。
減価償却費・支払金利
減価償却費・支払金利に関わる費用を算出します。この数値は最高値です。
減価償却費：
- 店舗の建物や内装設備
- 厨房機器（調理器具、冷蔵庫、冷凍庫など）
- 店内設備（テーブル、椅子、照明、エアコンなど）
- ポスシステム（レジスター）
- 店舗の改装・改修費用
支払金利：
- 店舗の開業資金や運転資金として借り入れた融資の利息
- 設備投資のためのリース料（厨房機器や店内設備をリースで導入した場合）
- クレジットカード決済手数料（クレジットカード会社へ支払う手数料）
- 割賦販売の支払利息（設備や備品を割賦で購入した場合）
最終更新日 2024年3月24日