オンライン集客とは?種類と導入するメリット

オンライン集客とは、インターネットの仕組みを活用する集客方法で、WEB集客やデジタル集客とは同じ意味です。

これと対比するのが、オフライン集客であり、インターネットを介さない集客方法が該当します。

基本的に今の時代は、スマホが1人1台ほぼ普及していることで、情報の収集方法がオンラインに依存するようになっています。そのため、集客もオンライン集客の方が効率が良いとされていますが、実際は全てがこれに該当するわけではありません。

目次

オンライン集客の種類とは?

オンライン集客に該当するのは、「インターネットを使うもの」、さらに強いて言えば、「お持ちのスマホやパソコンにデータを表示するもの」が該当します。

SEO、MEO、リスティング広告、SNS広告の他にも、LINE公式アカウントや専用アプリ、Youtubeなどが該当します。

オンライン集客には手法によって様々な特徴があります。そのため、特徴を理解し、うまく組み合わせることによって、集客をカスタマイズすることが可能です。

SEO・アフィリエイト

消費者行動の中には、検討する際に情報を検索するAISASの法則があります。これは、テレビなどのメディアで情報を知り、興味を持った時に、検索してとりあえず調べるという行動です。

SEOでは、従来は目的の検索順位を上げる方法が該当していましたが、特定のニーズを持っている人をWEBサイトやオウンドメディアに取り込むことによって、自社で商品を購入させるためのオンラインテクニックとなっています。

また、アフィリエイトとは、SEOのプロであるアフィリエイターにこの作業を外注することで、成果報酬を提供する仕組みです。利益率や年間LTVが十分高い場合には、アフィリエイト広告を検討するのも良いでしょう。

MEO

SEOが、WEBサイトで行う検索エンジン対策であれば、MEOはマイビジネスページで検索エンジン対策を行います。特に、ほとんどがGoogleマップを活用し、Googleは検索エンジンにもマイビジネス情報を表示させているため、Googleマイビジネスの設定が重要視されています。

MEOの特徴は、サービス単位では登録できず、企業もしくは店舗単位でのみ登録ができます。そのため、食べログ、じゃらん、ホットペッパーなどの巨大広告媒体は参入できず、地域ごとにローカライズ(地域特化)されているため、近隣への集客効果は絶大です。

リスティング広告

リスティング広告とは、検索結果に連動した広告を表示する仕組みの広告のことを指し、Google広告やYahoo!広告が該当します。

AISASの法則の検索行動に直接働きかけることを目的とした広告で、SEOでは、対策したページが表示できるか分かりませんが、リスティング広告は、広告ページをお金さえ積めば、確実に表示できます。

特定のニーズを持った顧客にはリーチしやすい広告である反面、検索することを顧客側に求めるため、検索することが習慣にない見込み客にはリーチしません。

SNS広告

SNS各社が用意している広告の総称のことです。Twitter広告、Facebook広告(Instagram広告を含む)、Youtube広告(Google広告)、LINE広告などが該当します。

活用されるシーンが多く、普及している広告は、Facebook広告です。Facebook広告は、AIにより類似性を利用したオーディエンス設定(ターゲティングのこと)ができます。店舗では写真があれば広告を出すこともできますので、使い勝手が非常に良いです。

その他にもいまやテレビをも凌ぐ視聴者数を誇るYoutube広告やフォロワーを獲得することで継続的に店舗に集客するLINE広告などがあり、目的に合わせて活用したいところではあります。

出典:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=24125

サイバーエージェントの調査によると、モバイルの動画広告市場が特に伸びており、2023年には、全体で5,065億円規模になると言われています。

オフライン集客の種類とは?

オフライン集客に該当するのは、「インターネットを使わないもの」、さらに強いて言えば、「お持ちのスマホやパソコンにデータを表示しないもの」が該当します。

テレビ・新聞、雑誌、ラジオなどの4大マスメディアのほか、展示会やポスティング広告が該当します。

基本的に個人消費や決済までの判断のハードルが低いものほど、オフライン集客の方が効果が高いとされています。

ポスティング広告

市区町村や丁目まで指定して、チラシを投函する広告のことです。主に店舗やイベントの認知度を高めることを目的に利用されます。地域を選ばず、飲食店や美容室、イベントなどの個人消費の集客には効果があり、早急に客数が必要な時は積極的に活用されます。

ポスティング広告は、専門の業者に依頼する方法の他に、ラクスルなどのオンライン印刷を行っているサービスからも発注が可能です。

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相見積を取る時は、比較サイトに登録しておくのも手ではあります。

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イベント(催事出店)

地元のお祭りに積極的に参加することで、その地域の人に直接認知してもらえることが期待できます。これは、業界2位以下がとると良いとされている弱者の戦略の接近戦に該当します。

都市部であれば、鉄道会社が企画しているうどんラリーやラーメンラリーなどのイベントがあり、うどん好き・ラーメン好きの人が積極的に参加しています。

パブリシティ

パブリシティとは、メディアに情報提供することで取り上げてもらうための広報手法です。以前は、ほとんどがお金をかけずに取り上げてもらうことができましたが、最近は、お金を出して取り上げてもらうペイドパブリシティの方が主流になりつつあります。

地方の情報番組では、ノンペイドパブリシティで情報を取り扱っているケースが多く、お店であれば反響はある程度は見込めます。そのため、継続的にメディアが取り上げやすい企画を組み、担当ディレクターにメールすることで集客につなげる手法があります。

オンラインが登場するマーケティングの種類

1.O2O(Online to Offline)

Online to Offlineという考え方があります。これはオンラインの関係性から実来店を呼び込むマーケティングのことを指し、店舗でのオンライン集客で特に言われています。

O2Oでは、オンライン集客で接点を作ることから興味関心を引き起こし、実際の来店に結びつけるためのクーポンを発行しています。例えば、大手コンビニのファミリーマートでは、Twitterを活用し、フォロー&リツイートキャンペーンを実施しています。これに参加することで、自動リプライでファミチキや焼き鳥などの無料引き換えクーポンの抽選結果が届きます。

2.D2C(Direct to Customers)

Direct to Customersは、メーカーが直接顧客に対して求められているものを受注もしくは限定生産する仕組みを指します。例えば、バンダイでは、脇役仮面ライダーの変身ベルトや主役仮面ライダーの大人版の変身ベルトをオンライン限定で販売しています。

D2Cができるようになった背景には、SNSの普及があり、双方的な情報交換ができるようになり、メーカー側としても欲しい人に欲しいものをスポットで販売できる環境が整ったことがあります。

3.インストアマーケティング

店内でのマーケティングは、購入意欲を直接的に呼び起こすことであり、オフライン集客と捉えられがちですが、店内でもスマートフォンを活用できますので、オンライン集客を実施することが可能です。

スマートフォンの機能を活用し、QRコードで商品情報をより詳しく伝えたり、店内でアプリを登録してもらうことで、その場で5%の割引し、その後メッセージを配信します。そして、再来店頻度を高めることは重要です。

オンライン集客を導入するメリットは?

年間LTVを大きくできる。

年間LTVとは、年間あたりの1人あたりの売上のことで、顧客単価と来店頻度をかけることで算出できる儲けの指標です。年間LTVが大きければ大きいほど儲かります。

例えば、スマホアプリ、LINE公式アカウント、SNSを活用することで、フォロワーは継続的にメッセージを受け取ることができます。これにより購入動機を掴み、購入回数が増え、年間LTVを大きくすることができます。これをオフラインで行うと、ダイレクトメールになり、1人あたりの情報配信にかかる費用は高くなります。

客層を選ぶことができる。

オフラインでもポスティング広告を活用した方が、店舗や地域のイベントでは集客ができることが多いです。

しかし、特定の顧客ニーズに特化したいわゆるニッチのジャンルでは、客層を絞り込む広告方法を選ぶことが成功の鍵になります。そのため、リスティング広告や顧客リストを活用したFacebook広告を活用することが多いです。

情報量に制限がない。

オフラインと決定的な違いです。紙や看板には面積があります。つまり、詰め込める情報に限界がありますが、WEBにはその制限がありません。

といってもあんまり長いと全部は見られないわけですが、適量な情報をテキスト、画像、動画で訴求できることはオンラインならではの強みです。

まとめ

今の時代はなんでもオンライン化すれば良いみたいな風潮があります。しかし、店舗などでは、集客ができない原因は、近隣の人に店舗の価値が伝わっていないだけだったりします。その時はオフラインであるポスティング広告が良いことが多いです。

そのため、自社の勝ちパターンであるマーケティングの全体図を書いた上で、何を導入していくのかを検討するべきです。

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